高品質の複合機・コピー機をリースできるおすすめ会社比較
公開日： ｜更新日：
コピー機のリースは個人でも利用可能です。個人事業主であっても業務上、コピーが必要であればコピー機の導入を検討することでしょう。しかし、購入のほかに「リース」を利用するのも一つの手です。今回は、個人でコピー機をリースする場合の条件やメリット・デメリットや注意点についてご紹介します
コピー機を個人でリースする場合でも、基本的なリースの仕組みは法人・企業のリースと同じです。リース会社が購入したコピー機をリースしてもらうことで、毎月のリース料を支払う流れとなります。リース期間が終了すれば、コピー機は返却します。
契約方式はリース会社によってさまざま。リース代金の他にカウンター保守契約と呼ばれる料金等を加算される場合もあれば、定額制を提示する会社もあります。利用頻度に応じた契約を結べば、コストパフォーマンスが高くなるでしょう。
コピー機のリース契約は個人でも可能ではありますが、いくつか条件があります。まず、私的な利用はできません。あくまでも事業としてのリース契約のため、趣味でコピー機を使うという理由が該当しません。個人事業主やフリーランスで活動している・一定の収益がある・返済可能かを見込んだうえで、リース契約が結べます。
コピー機のリースは個人でも可能ではありますが、メリット・デメリットがあります。
まず挙げられるのが初期費用の安さです。コピー機は安いものでも数10万円はおろか、100万円程度かかる製品もあります。企業であれば経費として拠出できるかもしれませんが、個人で利用するとなれば、大きな出費です。
その点リース契約であれば初期費用はかかりません。リース料金とカウンター保守契約などの費用のみを準備するため、購入はできないコピー機も、リースであれば利用できます。
また、専門的な知識は不要です。個人でコピー機を購入し運用する場合、メンテナンスもすべて自分で行わなければなりません。そのため、ある程度知識も必要ですし、何より時間を要します。その点リースであれば、メンテナンス等の保守作業はすべてリース業者が行うため手間がかかりません。
ハードルが高い点がデメリットとして挙げられます。個人事業者を対象としており、リースの審査の際、事業実績が問われるからです。ゆえに、前年度の売り上げや事業継続年数等によってはリース契約の審査に通らないケースがあります。
また、リース期間中の解約はできません。個人事業主・フリーランスによっては、年間の収益が安定しないケースも考えられます。収益が下がった・事業変更のためコピー機が不要になったという理由で、リースの途中解約はできません。
コピー機を定期的に利用する事業なのか、あらかじめ把握しておきましょう。先にもお伝えしたように、リース期間中の途中解約はできません。事業に必要なのか、途中で事業を変更する可能性はないかを事前に考えるのが得策です。
料金体系も必ずチェックすべきポイントです。月々のリース料金はもとより、支払い総額も確認してください。月額料金がリーズナブルでも、長期間のリースにおける総額を見ると大きな負担が生じる可能性もあります。
保守の際の料金は別途、もしくはプラン内に含まれているかも調べましょう。リース契約は「月に何枚までコピーできるのか」など、細かい条件が設定されています。契約してから「知らなかった」では後の祭りです。見積もり・契約書の数字はもちろんですが、文言まですべてチェックし、それを踏まえてから契約しましょう。少しでも疑問がある場合、営業マンに質問するなどして疑問を解決するのが先決です。
免責事項：「複合機・コピー機のリースでおすすめな会社厳選サイト」は2016年2月に調査した内容をまとめたものです。
最新情報やサービス内容を詳しく知りたい場合は、各社の公式HPをご確認ください。
